コラム

社内報とは?目的や効果的な発信方法などを解説

2024.09.14

社内報は、自社の事業活動や従業員へのインタビューなどを通して、取り組んでいる活動全般を発信できる機会の一つです。

 

従来、誌面形式が主流でしたが、働き方改革により、Web上で発行する企業も増加してきています。

 

今回は、社内報の目的と効果的な社内報の発信方法などについて解説します。

社内報とは

社内報とは、コミュニケーションの機会を作るために、経営理念や社内の出来事などを社内向けに発信するもののことです。

 

社内での情報共有や従業員のモチベーション向上のためのツールとして重要な役割があります。

 

社内報を通して、全従業員が社内の情報を共有したり、会社のビジョンを浸透させることができ、さまざまなメリットがあります。

社内報で取り上げられる内容

社内報では、どのような内容が取り上げられているのでしょうか。

 

ここでは、社内報で取り上げやすく、従業員にも興味を持ってもらいやすい社内報の内容をご紹介します。

従業員の紹介

どの部署でどんな仕事をしているのかを知ってもらうために、従業員に、業務内容や仕事への姿勢などをインタビューすることがあります。

 

従業員間の交流が少ない場合、コミュニケーションの機会を持つことができるため、従業員同士が興味や関心を持つきっかけになります。

イベントの紹介

従業員が企画した社内イベントも、社内報に取り入れたい内容の1つです。

 

従業員のスキルアップのためのセミナーを実施するなど、今後の事業活動に役立つ内容を盛り込むことが大切です。

貢献活動の紹介

社会に対してどのような貢献活動を実施しているのかという紹介も、社内報に取り入れたい内容として挙げられます。

 

自社の取り組みを知らない従業員が関心をもつことができ、仕事に対する見方や意識を変えるきっかけとなります。

仕事に役立つ情報の紹介

社内報に取り入れたい内容として、仕事に役立つコラムや記事を掲載することも挙げられます。

 

事業に関連する情報だけでなく、仕事の時短術など、従業員が興味をもつ内容を選ぶといいでしょう。

経営陣の紹介

社内にいても経営陣と関わる機会が少ない従業員はたくさんいますので、経営陣の紹介を社内報ですると、コミュニケーションの機会をもつことができます。

 

経営陣の価値観や人柄を知れば、従業員は、事業目標や経営への思いを知ることができるでしょう。

社内報の目的

社内報は、企業が独自に発行するものであるため、企業によって目的は異なります。

 

主な目的を、以下で挙げてみましょう。

社内の情報を共有する

社内報は、新製品の発表や社内イベントの報告などを、従業員に伝えるための手段の一つです。

 

社内報によって、違う部署や遠方の営業所などにも同じ情報が共有されます。

 

例えば、社内報で、各部門の取り組みや成果を知る機会を提供します。

 

社内報を社外にも公開すれば、企業の透明性が高まり、例えば、採用活動において企業の魅力をアピールする手段としても利用できます。

従業員のモチベーション向上

従業員の成果や貢献を社内報で発信すると、表彰された従業員は喜びを感じ、他の従業員は刺激を受けるでしょう。

 

例えば、優れた業績を上げたチームや従業員を特集するコーナーを設けるといいでしょう。

 

社内報によって、コミュニケーションが活性化すると、従業員間のつながりを深め、協力し合う文化を築くことができます。

経営理念やビジョンを共有する

社内報には、全従業員に、経営理念やビジョンを伝える目的があります。

 

例えば、中長期的な目標や会社の将来像などが挙げられます。

 

社内報によって、従業員が会社の目指す方向を理解できるため、自分が行う業務をその理念に沿って進めていくことができます。

社内報の効果的な発信方法

社内報を従業員に読んでもらうには、社内報の発信方法を工夫する必要があります。

 

では、社内報の発信方法をご紹介します。

メールで送る

メールは、全社員に向けて、データを添付した社内報を、一斉送信できます。

 

例えば、メールマガジンのように、定期的に配信したり、都合のいいタイミングで送信することもでき、便利です。

社内掲示板に掲載する

社内掲示板に掲載すると、従業員が、お昼休みや休憩時間を利用して社内報を確認できます。

 

紙の社内報は、各部署にある掲示板や食堂などに掲載し、デジタルの社内報は、電子掲示板を利用すると便利です。

社内報用のWebメディアを作る

社外の人に、社内報を見てもらいたい時は、自社のホームページやSNSを使うといいでしょう。

 

不特定多数の方に企業の事業活動を知ってもらうことができ、自社の製品やサービス購入につながるメリットがあります。

まとめ

社会状況が大きく変化しており、社内報のあり方にも影響を及ぼしています。

 

多くの従業員がアクセスするほど、社内報は、効果を発揮します。

 

そのためには、従業員のニーズにあうコンテンツを提供し、興味を引く情報に焦点を当ててみましょう。

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