オフィスコンビニとは？メリット・デメリットや選び方などを解説
2024.11.21
最近、社員食堂の代わりに、職場内に「オフィスコンビニ」を設ける企業が増えてきました。
オフィスコンビニを活用すると、買い物の手間などの些細な不便を解決できるメリットがあります。
企業が働きやすい環境を整備することは、従業員のモチベーションや健康管理面でも重要です。
今回は、オフィスコンビニのメリットとデメリット、選び方などを解説します。
オフィスコンビニとは
オフィスコンビニとは、職場に設置されたコンビニのことで、食品や日用品を自由に買うことができます。
常温の商品だけでなく、冷蔵や冷凍の食品も取り扱っているコンビニもあります。
職場で手軽にドリンクや軽食を購入できるため、オフィスコンビニの注目度が増していて、大手コンビニチェーンもオフィスコンビニ事業に参入し始めています。
オフィスコンビニのシステム
オフィスコンビニが、どのようなシステムになっているのかをご紹介します。
サービス提供会社から、専用のケースや冷蔵庫をレンタルして設置します。
従業員は、欲しい商品を選んで、料金箱やキャッシュレス払いなどの方法で料金を支払います。
売上は、企業がオフィスコンビニを提供する会社にサービス利用料を支払います。
一般的には、初期費用が必要で、毎月、月額費用がかかる料金体系となっていることが多いです。
オフィスコンビニ提供会社のスタッフが、定期的に企業を訪問して、オフィスコンビニの商品を補充します。
オフィスコンビニに並ぶ商品は、提供会社によりますが、軽食やパンに特化したり、お惣菜を入れるなど、従業員の要望によって変更できるシステムです。
オフィスコンビニのメリット
では、オフィスコンビニのメリットにはどのようなものがあるのか挙げてみましょう。
時間とコストを削減できる
従業員が、食料品や日用品などを買いに行く時間を削減できます。
仕事をたくさん抱えて、社外のコンビニなどに行く時間がない従業員でも必要な物を購入でき、外出分の時間を有効に活用できます。
また、オフィスコンビニは、無人販売で人件費がかからないため、販売されている物は、通常の販売価格よりも安い値段で購入できます。
健康経営を実現できる
健康経営を実現できることも、オフィスコンビニ導入のメリットです。
健康経営とは、企業が従業員の健康を配慮する取り組みのことです。
オフィスコンビニには、栄養に特化した食べ物を提供するサービスがあるため、残業になっても、従業員は職場で食事ができ、食べ逃しを防ぐことができます。
したがって、オフィスコンビニによって、従業員の健康をサポートできるので、福利厚生の充実化や従業員の満足度を向上させるメリットもあります。
オフィスコンビニを導入するデメリット
今度は、オフィスコンビニを導入するデメリットを挙げてみましょう。
ルールを決めなければいけない
オフィスコンビニ用のルールを決めなければいけないことが、デメリットです。
例えば、勤務時間中のオフィスコンビニの利用や、無人レジによる支払い方法を決めておかないと、トラブルが生じるでしょう。
社外の従業員が職場に入る
オフィスコンビニの従業員が、商品の補充や集金のために職場に出入りします。
そのため、情報漏洩がないように、書類やデータの管理を見直す必要があるでしょう。
オフィスコンビニ選びに重要なポイント
ここでは、どのオフィスコンビニを選べばいいのか悩んでいる方に、オフィスコンビニ選びに重要なポイントをご紹介します。
対応しているエリアかどうかを確認する
オフィスコンビニを導入する職場が、対応エリアかどうかを確認しましょう。
オフィスコンビニには、東京23区といった地域限定でサービスを提供している会社や、全国どこでもサービスを提供している会社もあるからです。
特に、支店や営業所が多い企業の場合、A支店の従業員はオフィスコンビニが使えるけど、B支店の従業員はオフィスコンビニが使えないとなると、B支店の従業員から不公平感や不満が出てしまうでしょう。
福利厚生は、全従業員が公平に使えることが望ましいため、利用可能エリアをあらかじめ確認しておきましょう。
取扱商品のラインナップを確認する
オフィスコンビニは、提供会社によって、取り扱い商品のラインナップが異なります。
そのため、自社の従業員が求めるジャンルにあったものを選ぶようにしましょう。
以下で、取り扱い商品のラインナップを見てみましょう。
[お菓子や飲み物]
お菓子や飲み物を取り扱っているオフィスコンビニは、休憩時にほしくなるような飲食物を中心にラインナップしています。
これらは、保存期間が長いので、災害時の備蓄食料としても利用できる点がメリットです。
[食事]
食事のオフィスコンビニでは、パンやおにぎり、お弁当やお惣菜、インスタント食品などを取り扱います。
食事のオフィスコンビニは、従業員の食生活をサポートできる点がメリットです。
また、企業が、商品代金の一部を補助している場合もあり、従業員の飲食代の負担が軽減できます。
[事務用品・日用品]
仕事で使う事務用品や日用品をそろえることができます。
利用条件を確認する
オフィスコンビニは、サービス提供会社によって、利用条件が違います。
契約前に、以下の点を確認しましょう。
・最低購入金額
・最低注文数
・初期費用と月額利用料
・最低利用人数
・配達可能時間帯
支払い方法
オフィスコンビニによって、支払い方法が異なります。
集金箱を設置する場合には、お釣りの問題や金額を間違えることがあるため、その際の対応を決める必要があります。
現金の管理が難しい場合は、クレジットカードや電子マネーによるキャッシュレスで支払えるオフィスコンビニを選ぶといいでしょう。
まとめ
オフィスコンビニは、取り扱い商品や注文方法などがサービス会社によって異なります。
従業員のニーズに合ったサービスを選ぶために、メリットやデメリットを確認して導入しましょう。
コストを抑えて都心一等地で仕事をしたい方におすすめのバーチャルオフィス「ブルーム」
バーチャルオフィスを活用すれば、低コストで事業に使える住所が利用できます。
そうすることによって、自宅住所を他人に知られることもなく、しかも、一等地住所を利用することで顧客からの信頼を得やすくなります。
ブルームは、東京都新宿区西新宿の一等地住所をレンタルしているバーチャルオフィスです。
月額300円で、西新宿の住所が利用できるため、コストをかけずに、顧客からの信用を獲得できるでしょう。
オフィス費用を抑えて、人気エリアでお仕事がしたい方は、ブルームの利用をぜひご検討ください。
