バーチャルオフィスを利用しなかった場合のデメリットについて
2023.09.27
バーチャルオフィスを利用しなかった場合、どんなトラブルやデメリットがあるのか？
では、バーチャルオフィスを利用しなかった場合、どんなトラブルやデメリットがあるのでしょうか。
以下で見てみましょう。
自宅住所を使って起業した場合のトラブル
自宅住所を使って起業すると、自宅住所が公開されて、さまざまなリスクが発生します。
例えば、ネットショップの場合、購入者が商品のクレームをするために家に来たり、嫌がらせ行為にするおそれがあります。
また、自宅住所の公開に対して、同居家族が反対することもあるでしょう。
友人の住所を借りて、起業した場合のトラブル
友人の住所を借りて起業した場合、友人が引っ越しをしたり、友人とトラブルがあると、会社の住所を変更せざるをえなくなります。
また、友人の個人情報が世間に公開されてしまい、迷惑をかけてしまうこともあるかもしれません。
郵便物や宅配物が届いたら、友人が受け取って代理署名し、その上で、転送手配をしなければいけないため、手間をかけてしまいます。
転貸借（また貸し）によって起業した時のトラブル
転貸借とは、賃貸人（大家さん）の許可をもらわずに、借主(転貸人)が従来の賃貸借関係を維持しながら、物件を第三者に賃貸することです。
「また貸し」とも言います。
住所貸ししてくれる物件が転貸借であると、契約違反となる可能性があるため、注意する必要があります。
一般的に、賃貸人は、転貸借を禁止しているのが現状です。
居住用の物件を借りて、起業した時のトラブル
居住用の物件は、一般的に、事業用の利用が禁止されていることが多いです。
法的に事業用として利用できない場所であるというリスクがあります。
事業用のオフィス物件を借りて、起業した場合のデメリット
事業用のオフィス物件を借りて起業するのは、一般的な起業のやり方です。
ですが、初期費用や家賃などを払うのに、高額な資金を準備しなければいけないことがデメリットです。
事業用のオフィス賃貸は、住居用賃貸と比較すると、敷金や礼金、保証金、仲介手数料なども高額です。
資金に余裕がない場合は、バーチャルオフィスを利用するなど、他の選択肢を検討するといいでしょう。
まとめ
バーチャルオフィスを利用すると、プライバシーを確保しながら、事業を運営できるため、不安なく事業に集中できます。
それだけではなく、オフィス費用を削減できるため、起業のハードルを大きく下げてくれるというメリットもあります。
バーチャルオフィスは、さまざまなメリットのあるサービスであるため、起業する際は、ぜひバーチャルオフィスの利用を検討してください。
バーチャルオフィスの利用に際して、ご質問がございましたら、バーチャルオフィスブルームへお気軽にお問い合わせください。
