新型コロナウイルス感染症の拡大により、テレワークが注目されています。

ですが、テレワークは感染症対策のためだけでなく、政府主導の多様な働き方によって、実施されています。

テレワークは、テレ（離れて）とワーク（働く）を組み合わせた造語で、ICTを活用してオフィス以外のさまざまな場所で働くことを指します。

テレワークには、在宅勤務、サテライトオフィスの利用、カフェでのモバイルワークなど、大きく分けて3つに分類されます。

今回は、一番導入されている在宅型テレワークについて解説します。

在宅型テレワークは、感染予防対策だけではなく、企業と従業員双方にとってさまざまなメリットを感じる働き方です。

では、どのようなメリットがあるか、見ていきましょう。

まず、企業にとってのメリットは、以下の通りです。

・事務所代や交通費などのコストを削減できる

・優秀な人材を確保できる

・従業員の離職を防止できる

・業務効率を向上できる

次に、従業員にとってのメリットは、以下の通りです。

・電話が応対がなくなり、仕事の効率が上がる

・通勤時間がなくなったことにより、プライベートの時間が増える

・オフィス以外で仕事ができる仕事場を選択できるようになる

・営業職は、取引先での商談後、次の商談までの空いている時間を活用できる

・出産・育児・介護などの事情で退職しなければならない従業員は、自宅で仕事ができるので、仕事を止めずに済む

こういったメリットは、テレワークを導入するだけで得られるのではなく、テレワークの効果が出るように、企業は、導入前に、さまざまな準備をしています。

では、テレワーク実施にあたって、どのような準備をすればいいのかについて解説します。

テレワークの目的を従業員に周知しましょう。

従業員に、勤務時間や業務内容の報告させることは必要ですが、厳しく管理し過ぎると、業務へのモチベーションがなくなってしまうことがあります。

そのため、従業員が、勤務時間内に、効率的に仕事をしようという意識を持つことが非常に大切です。

テレワークは、業務効率の向上とワークライフバランスの実現のために導入しているということを、全従業員に周知させましょう。

総務など、業務内容によっては出社しないと、仕事ができない場合があります。

そのため、テレワークができる従業員とテレワークができない従業員がいると、テレワークについて、従業員間に不公平感が生じてしまい、業務に支障が出る可能性があります。

ですから、全従業員がテレワークをすると、テレワークの効果が発揮されると言えます。

テレワークを導入できない部署がある場合、適切な対策を取って、全従業員がテレワークを享受できるように工夫しましょう。

新型コロナウイルス感染症対策として、テレワークを一時的に導入している企業が多いです。

ですが、これをきっかけに、経営効果を見据えたテレワークを本格的に導入してみてはどうでしょうか。

ですが、テレワークを導入しただけでは、その効果を最大限に得ることはできません。

テレワーク導入の目的を明確にして、テレワークへの環境の整備をし、全従業員へ周知して、進めていきましょう。

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