費用対効果とは？重要視される理由や計算方法、高める方法を解説
2024.10.06
費用対効果とは
費用対効果とは、費用に対して得られる効果のことを指すビジネス用語です。
英語では、「Cost Effectiveness（費用と効果）」、「Cost Efficiencies（費用と効率）」「Benefit by Cost（便益と費用）」と表記されます。
費用対効果は、計算式で割り出すことができ、数値が高いほど利益が上がったという解釈になります。
例えば、ネットショップの売り上げを伸ばすために、50万円をインターネット広告に使ったとしましょう。
50万円の広告によって、100万円の売り上げが発生した場合、コストに対して倍の費用対効果が出ていることになります。
数値が高いほど、費用対効果が得られていることになりますが、数値が低いと、費用に対する効果を十分に得られていないということになります。
コストパフォーマンスとの違い
コストパフォーマンスは、日本語に訳すと「費用対効果」または、「対費用効果」となります。
ですが、コストパフォーマンスとは、価格や価値に対して値する魅力があるかを評価する指標です。
一方、費用対効果は、企業が費用をかけてどのくらいの効果を生み出すかを見るものです。
そのため、コストパフォーマンスは、基本的には顧客が商品やサービスを購入するときに考えられるもので、費用対効果とは異なります。
費用対効果が重視される理由
費用対効果は、なぜビジネスシーンで重要なのでしょうか。
費用対効果が重要視される理由をご紹介します。
費用と収益のバランスが確認できるため
費用対効果は、費用と収益のバランスを考える際に非常に重要です。
費用対効果を分析することによって、投資した施策が期待通りのパフォーマンスを発揮しているか、収益とのバランスが取れているかを検証できるからです。
例えば、インターネット広告に50万円をかけた場合と、100万円をかけた場合での売り上げを比較して、どちらが相対的に効果が出ているのかを確かめられます。
費用と収益のバランスを確認すると、施策や商品の見直し、改善を適切にすることができます。
意思決定の指針となるため
費用対効果は、意思決定の指針となるので、重要視されています。
費用対効果を分析すると、規模が異なる事業間での比較ができるからです。
費用対効果が低い事業は、投じた費用に対して十分な効果が得られていないので、無駄な費用になり、利益も大して得られないでしょう。
一方、費用対効果が高い事業は、利益を生み出しやすく、さらなる成長の可能性を秘めていると言えます。
少ない費用で多くの利益を生んでいるかを確認できるため
収益から必要な費用を差し引いた金額が利益となりますので、控除する費用が少ないほど利益は大きくなります。
費用対効果を指標として使用すると、少ない投資で最大の利益を得る施策を見つけやすくなります。
企業にとって、利益を増やして費用を減らすかが重要なため、費用対効果が重視されています。
費用対効果を図る指標
ここでは、費用対効果を図る指標について見てみましょう。
ROI
ROIは、投資利益率のことで、「Return On Investment」の頭文字をとったものです。
投資に対してどのくらいの利益が出たのかをパーセントで表します。
利益金額ではなく、利益率として算出します。
ROIは、「利益÷投資金額×100」で計算します。
ROIの数値が高いほど投資効果が高いと判断できます。
月ごとなど、定期的にROIを算出すると、投資効果の推移を見ることができます。
ROAS
ROASとは、広告の費用対効果のことで、「Return on Advertising Spend」の頭文字をとったものです。
使った広告費に対してどれだけの売上があったかを示す指標です。
ROASの計算式は次の通りです。
「広告から得た売上 ÷ 広告費 × 100（%）」
ROASを正確に求めるには、かけた広告費と広告から得た売上を把握する必要があります。
CPA
CPAとは、1コンバージョンあたりの獲得単価のことで、Cost Per ActionまたはCost Per Acquisitionの頭文字をとったものです。
顧客獲得単価と言われていて、CPAの数字が低いほど広告効果が高くなります。
具体的には、1件のコンバージョンを獲得するためにかかった費用のことで、自社Webサイトに訪問したユーザーが、購入や契約といったコンバージョンに至ったときの費用を算出する際に用いられます。
例えば、購読や会員登録などが挙げられます。
CPAの計算式は、「広告費 ÷ コンバージョン数」です。
コンバージョンはサービスなどによって設定が変わります。
費用対効果を高める方法
費用対効果が低ければ、利益が見込めないということになるため、効果を高めるための施策を打ち出す必要があります。
では、費用対効果を高める方法をご紹介します。
費用を抑える
人件費や広告費など、事業や施策にかける費用を必要最小限に抑えることが重要です。
費用を削減する時には、成果の質や量を損なわないように注意する必要があります。
生産性を向上させる
費用対効果を高めるためには、組織の生産性を向上させることも重要です。
例えば、業務効率を向上させるためにフローやツールの改善などが効果的です。
従業員のパフォーマンスにも着目し、組織全体の費用対効果を高められるのかを検証するといいでしょう。
業務のシステム化を検討する
時間や費用がかかる業務がある場合、業務の進め方を見直す必要があります。
販売促進や生産管理などの新しいシステムを導入して、時間と費用の削減を検討してするといいでしょう。
外部リソースを活用する
費用対効果が上がらない場合は、外部リソースの活用を検討するのもいいでしょう。
例えば、外部サービスを利用したり、専門スキルを持つ業者に委託することが挙げられます。
自社にノウハウや人材が不足していると、コストをかけても効果を得られないことがあります。
外部に委託すると費用が発生しますが、生産性を高められたり、自社従業員は本業に集中できます。
まとめ
企業経営を安定させるためには、常に費用対効果に注意を払う必要があります。
費用対効果が出ていないと、無駄な出費が増え、社内のモチベーションも低下してしまいます。
そのため、現時点での費用対効果を検証して、コストに見合う効果が出ていない場合には改善しましょう。
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