テレワークの勤怠管理のポイントとは？
2023.04.06
昨今、働き方改革の推進にともない、テレワークを導入する企業が増えています。
ですが、労働時間がわからない、管理の手間が増えたといった勤怠管理に悩んでいる担当者も多いのではないでしょうか。
今回は、テレワークにおける勤怠管理方法について解説します。
テレワーク中の勤怠管理における問題とは？
通常の勤怠管理と比べて、どのような点が難しいのかについて見てみましょう。
コミュニケーション不足
テレワークでは、コミュニケーションが不足してしまうという課題があります。
例えば、現場研修では、従業員が、同じ時間に、同じ場所で、他の従業員と意思の疎通をしながら、プロジェクトを進めたほうが効率的です。
ですが、テレワークは、オフィス以外の場所で仕事をするため、対面で話をすることはできませんので、業務の指示がきちんと伝わらない、進捗状況の確認に時間がかかるなどの問題点があります。
また、孤立を感じる従業員も多く、もっとコミュニケーションを取りながら、仕事をしたいと考えている従業員が多くいるため、企業は、対策を立てる必要があるでしょう。
従業員の評価が難しい
テレワークでは、従業員が、オフィスに出勤しないため、出勤退勤の記録を取れないため、働いた時間を算出しづらいです。
そのため、時間ではなく、業務内容や仕事のクオリティなどの成果物で評価を行わなければいけなくなります。
エンジニアのような技術職は成果物で、営業であれば、成約件数といった数値で定量的に評価を行えるため、評価することがそれほど難しくありません。
ですが、人事などのバックオフィス系は定性評価の割合が多いことから、テレワークになると評価が難しくなってしまいます。
勤務状況の把握が難しい
テレワークの勤怠管理では、勤務状況の把握が難しいです。
オフィスに出勤していれば、タイムカードなどがあり、従業員の出勤状況を容易に把握できます。
ですが、テレワークでは、オフィスのように従業員の姿を確認できないため、従業員の勤務状況を把握することが難しいです。
ウェブカメラをオンにすることもできますが、監視する手間や従業員のストレスを考えると非現実的です。
一方で、従業員に全てを任せてしまうと、さぼりや出勤・退勤時間の不正といった事態が発生する可能性もあります。
勤怠管理でチェックすべきポイントとは？
テレワークでは、従業員の顔が見えないので、管理者が注意すべきポイントがあります。
テレワークにおける勤怠管理で、チェックすべき点について見てみましょう。
従業員の勤務時間の管理
勤務時間の管理は、従業員の健康を良好に保つために、原則として従業員を雇う全企業に義務付けられています。
会社の規模に関わらず、1名でも従業員を雇っていれば、勤怠管理が必須になるので注意しましょう。
役員は、取締役・会計参与・監査役のみを指し、執行役員も従業員として定められている点に注意しましょう。
従業員同士のコミュニケーション
電話やメールを活用しても、上司が気軽に部下に声をかけられないという状況は、意思疎通にも影響を及ぼします。
空間共有チャンネルを作成して共有すれば、オフィスにいるかのように視覚化されるので、上司が部下に気軽に声をかけることができるようになります。
テレワークで起こりがちな声をかけづらいといったストレスも解消されるでしょう。
テレワークでの勤怠管理ツールの選び方とは？
テレワークに最適な勤怠管理ツールを選ぶポイントをご紹介します。
勤務時間の記録方法
コスト
ツールを導入するとなると、ランニングコストがかかります。
導入前に、初期費用だけではなく、ランニングコストや人的費用などをシミュレーションし、費用対効果が得られるかを十分に検討しましょう。
使いやすいかどうか
サポート体制
まとめ
テレワークは、勤怠管理の難しさやコミュニケーションが不足するという課題があり、これらの課題を解決する必要があります。
Web会議システムや勤怠管理システムなどのツールを使って、コミュニケーション不足を解消したり、情報共有を促して、勤怠管理を整備しましょう。
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