BASEは、オリジナル性の高いネットショップを簡単に無料で開設できるため、よく利用されています。

ですが、ネットショップを運営するには、特商法によって、住所の公開が必須であるため、自宅住所が他人にバレてしまうことに悩んでいる方が多くいます。

女性や、ご家族と同居している場合、自宅住所をネット上に公開することに抵抗があるでしょう。

ですが、バーチャルオフィスを利用すると、このような問題はすぐに解決します。

今回は、BASEで自宅住所が公開される理由や自宅住所の代わりになるバーチャルオフィスについて解説します。

BASEとは、BASE株式会社が運営しているネットショップ開設サービスで、月額費用や初期費用が不要で利用できます。

商品のジャンルは、アパレル・アクセサリー・生活雑貨・コスメ・食料品など幅広く、これまでの利用者数は190万人以上になります。

ショップデザイン、機能やサポートなどが充実しているため、初心者が手軽にネットショップが開設できるため、人気があります。

ですが、BASEは、特定商取引法という法律や利用規約によって、自宅住所などの個人情報の掲載を義務づけています。

特定商取引法は、ネットショッピングなどで、トラブルから消費者を守るために制定されている法律のことです。

トラブルが発生した場合、ネットショップ運営者の情報がわからず、連絡が取れないと、消費者が損害を受けてしまいます。

そのため、消費者が、安心してネットショッピングができるように、ネットショップ運営者は、特定商取引法によって、個人情報を記載しなければいけないのです。

BASEでネットショップを開く場合、どんな情報を記載しなければいけないのか、以下で見てみましょう。

・会社名

・事業者の氏名

・事業者の所在地（個人開業であれば自宅）

・事業者の連絡先（電話番号、営業時間、定休日など）

・販売価格

・代金の支払い方法とその時期

・商品のお届け時期

・返品について

オフィスを構えている法人は、自宅住所を記載する必要はありません。

ですが、個人が自宅で開業する場合、氏名・住所・電話番号を記載しなければいけません。

氏名と住所は、提出する本人確認書類と一致する必要があります。

虚偽の内容を記載することは法律違反になるため、BASE運営から振込申請の停止やショップの非公開といった措置を取られる可能性があるため、注意しましょう。

BASEでネットショップを開業すると、特定商取引法にしたがって、事業者の氏名や住所などを記載しなければいけません。

ですが、誰でも自由に閲覧できるため、個人情報の漏洩などの問題が気になる方が少なくありません。

では、BASEで自宅住所を公開すると、どのようなリスクがあるのか見てみましょう。

BASEでは、番地や建物名を記載しなければいけません。

したがって、BASEユーザーが、住所を検索したり、自宅に来たりして、個人を特定する恐れがあります。

事業者が女性である場合、大きなトラブルに巻き込まれるリスクがあります。

また、同居家族がいる場合、同居家族にも迷惑や被害が及ぶおそれがあります。

ネットショップの運営者の住所などを、ネットやSNSなどで不特定多数に拡散したり、なりすましをされるおそれがあります。

また、匿名掲示板で誹謗中傷をされるケースもあります。

トラブル後に、ネットショップを非公開にしても、スクリーンショットで画像を保存していれば、また拡散されるリスクがあります。

監視やストーカーなどの迷惑行為をされるおそれもあるでしょう。

運営者が女性であったり、戸建ての持ち家で引っ越しが難しい場合、トラブルを回避しづらいことがあるため、自宅住所の公開は避けたほうがいいでしょう。

BASEでネットショップを開く場合、バーチャルオフィスを利用すると、自宅住所を公開しなくて済みます。

バーチャルオフィスは、オフィスの住所を借りられるサービスを提供しています。

バーチャルオフィスの住所はBASEなどのネットショップにも利用できるため、自宅住所を公開しないで、バーチャルオフィスの住所を記載して、ネットショップ運営ができます。

事業者の氏名については、バーチャルオフィスを利用していても、実名で記載しなければいけません。

ですが、住所は、バーチャルオフィスの住所を利用するため、氏名だけを公開するだけでよくなります。

個人情報を公開したくない方には、非常に魅力的で有効なサービスと言えるでしょう。

上記で、バーチャルオフィスの住所貸しサービスは、BASEのネットショップ事業者にとって、非常に魅力的なサービスであるとお伝えしました。

バーチャルオフィスのメリットは、住所貸しサービス以外にも、さまざまなメリットがあります。

どんなメリットがあるのか以下で見てみましょう。

バーチャルオフィスは、個人・個人事業主・法人など、どなたでも利用できます。

副業やおこづかい稼ぎ、フリーランスなど、さまざまな用途で、住所をレンタルできます。

BASEでネットショップを開業する方にとって、便利なシステムだと言えるでしょう。

多くのバーチャルオフィスは、都心の一等地にあります。

都心一等地のバーチャルオフィスを利用すると、BASEに掲載する住所が都心一等地の住所となるため、顧客から信頼を得ることができます。

信頼度が上がると、売上アップが期待できます。

バーチャルオフィスに届いた郵便物は、バーチャルオフィス運営会社が指定された住所へ転送してくれます。

購入者から商品の返品があった場合、商品が自宅に返送されず、バーチャルオフィスに返送されるため、トラブルを未然に回避できます。

副業で始めたBASEのネットショップの売り上げが上がって、事業拡大のために法人化をすることもあるでしょう。

バーチャルオフィスによっては、法人登記のサービスを提供していることがあります。

バーチャルオフィスを利用する場合、将来の事業の成長を見越して、付加価値のあるサービスを提供しているバーチャルオフィス選ぶといいでしょう。

BASEでネットショップを開業すると、自宅住所を記載する必要があり、個人情報漏洩にともなうリスクが生じます。

このようなリスクを抑えてネットショップを運営したい方は、バーチャルオフィスの利用を検討するといいでしょう。

バーチャルオフィスブルームは、東京都新宿区西新宿の住所を、業界最安値の月額300円～レンタルしています。

BASEでネットショップを開業する方は、ぜひバーチャルオフィスブルームのご利用をご検討ください。

バーチャルオフィスの検討にあたって何かお困りのことがございましたら、バーチャルオフィスブルームにお気軽にお問い合わせください。